社会と調査

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的確に社会を読みとり、課題に挑む
社会調査協会 機関誌

本誌は有斐閣アカデミアの制作・販売でしたが、2016年3月に京都通信社が引き継ぎました。各号の販売はもちろん、定期購読も受けつけております。お申し込みは、弊社メールアドレスもしくはFAXまでお願いいたします。
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社会と調査 第18号
特集 パラデータの活用に向けて

  • 2017年3月発行
  • 編集・発行 社会調査協会
  • B5判 112ページ
  • 定価 1,296円(1,200円+税)
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 調査データを取得するプロセスのデータのことをパラデータ(paradata)と呼ぶ。欧米では,このパラデータを利用して調査を改善するための研究が盛んになってきたが,日本でもパラデータを活用できないのだろうか。

 本特集では,パラデータの命名者であるミック・P・クーパー氏に,パラデータの概念の誕生から今日までの発展についてご寄稿頂いた。その上でパラデータに以前から関心をお持ちだった識者の方々に,日本の調査でのパラデータの活用を述べて頂いた。

 前田忠彦氏は,調査員がデータを取得するプロセスを記録したデータである訪問記録の分析例を示す。保田時男氏は,自らの分析経験を振り返りつつ,訪問記録分析の意義を自省的に検証する。城川美佳氏は,電話調査におけるパラデータ分析の経験からその利用の意義を述べる。大隅昇他4名の諸氏は,ウェブ調査におけるパラデータの活用方法と課題を論じる。

 冒頭の松本論文では,これら5本の論文の理解を促せるように,パラデータの基本概念の概説と日本国内の研究状況についての展望を示している。できれば前から順に6本全ての特集論文をお読み頂き,パラデータの活用についてご考察頂きたい。

松本 渉「特集紹介」から抜粋 詳細はこちらから

社会と調査 第17号
特集 社会調査と政策のあいだ

  • 2016年9月発行
  • 編集・発行 社会調査協会
  • B5判 126ページ
  • 定価 1,296円(1,200円+税)
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 政策の形成・評価・実践と社会調査をつなぐために,私たちはなにを考えるべきなのか。これが本特集の基本的な問いである。

 エビデンス(科学的な根拠)に基づく政策(Evidence-Based Policy)への要請が,近年,高まっている。その実践には政策立案の過程に社会調査を適切に位置づける必要があるだろう。また,調査自体が「つかえる」ものでなければならない。

 同時に,調査は,それ自体が社会的な営みであり,そこにかかわる人びとの対話や関係の構築をとおしてさまざまなものを生みだしていく。それが一連の政策過程になんらかの効果をもたらすこともある。ワークショップやアクション・リサーチはその一例だ。

 このような観点から,本特集では5名の方に「社会調査と政策のあいだ」について考察していただいた。なお,ここであつかう政策は,国や地方自治体によって立案・実施されるものだけではなく,市民レベルでの取り組みまでふくむ「広義の政策」である。また,調査については,上記の意味での政策の立案や評価などを目的として行うものを想定している。これらの論考をとおして,政策と社会調査をつなぐ条件について考えてみたい。

稲月 正「特集紹介」から抜粋 詳細はこちらから

社会と調査 第16号
特集 震災に挑む社会調査

  • 2016年3月発行
  • 編集・発行 社会調査協会
  • B5判 104ページ
  • 定価 1,296円(1,200円+税)
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 3.11——すなわち,2011年3月11日の東日本大震災から5年が経過する。災害に関する社会調査は,1995年の阪神・淡路大震災以降,災害研究のみならず幅広い分野で行われるようになった。東日本大震災でも,津波については東北地方と東日本の広い範囲で,原発事故の広域避難・広域支援に関してはさらに広い地域で,多様な手法による社会調査が試みられている。震災という困難に,社会調査はどのように挑んでいるのだろうか。

 本特集では,岩手県,宮城県,福島県,新潟県のそれぞれのフィールドで調査を行っている6人の方に執筆をお願いした。震災を扱う調査の調査結果そのものではなく,震災の調査に携わるようになった経緯,調査実施における困難や葛藤,それを乗り越えるための方策など,いわば舞台裏を中心に考察していただいた。これを共有し,震災に関わる社会調査のあり方について検討したい。

阿部晃士「特集紹介」より抜粋詳細はこちらから

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